【コロナショックに負けない投資】連続増配の「配当貴族」銘柄と高配当の「短期狙い」2選、「中長期狙い」2選

予期せぬ新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で、株式相場でもこれまでの流れや前提が大きく変わってしまいました。 しかし、変わらず利益を出し続け、配当などの株主還元で報いている投資冥利につきる企業もあります。 中でも毎期連続して配当金を増やし続けている企業には安定した収益構造があり、今のような景気後退期に中長期投資を始めるには適した銘柄なのです。 そのような「配当貴族」呼ばれる企業の株価は、このコロナショックでどうなっているのでしょうか。 1年前にも特集した「配当貴族」のその後を追い、コロナショックにも負けない株式投資のコツを紹介します。 目次 コロナショックにも負けない株式投資のコツ 「配当貴族」の特徴といま投資すべき企業 連続増配を支える安定した収益構造が魅力 売上高、当期利益等の業績が堅調で、日常生活に密着して誰もが利用する企業 景気に左右されにくい製薬・医療関連企業 大手グループに位置するリース企業 「配当貴族」の今年の株価推移と配当利回り 短期、中長期それぞれのおすすめ銘柄 短期狙いのおすすめ銘柄 年初来プラス圏で推移している銘柄、配当性向は40%未満、配当利回りは低い傾向あり 中長期狙いのおすすめ銘柄 年初来大幅マイナス圏で推移している銘柄、配当性向は25%未満、配当利回りは2.5%以上 政府の景気対策効果が現れる夏以降のタイミングで、株価回復が期待される銘柄 優良株発掘の貴重な時間にめぼしをつけておく コロナショックにも負けない株式投資のコツ 一般投資家が求める株式投資の魅力は、 (1) 値上り益(2) 配当収入(含む株主優待) でしょう。 今年に入って株式相場が大きく下落したため、配当がそのままであれば高配当となった銘柄もあります。 しかし、配当は期初には予定されていても、確実にもらえる(または未来永劫続く)かは業績次第です。 配当の有無や大きさに一喜一憂する投資手法もあるのですが、 毎期配当を出しかつ増配している企業には安定した収益構造があり、それが値上り益の実現にも貢献している …

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2024年から「新NISA」スタート 知っておきたい3つの変更点

投資信託や株式の運用経験者にとっては、すでに「NISA」はおなじみの制度です。 このNISAが制度見直しによって、2024年より「新NISA(仮称)」としてリニューアルします。 新NISAはどのような点が変更となるのでしょうか。 今回は、新NISAの知っておきたいポイントについてわかりやすく解説します。 既にNISA活用中の方はもちろんのこと、興味はあるけれど踏み切れずにいる投資初心者の方も、ぜひ参考にしてみてください。 目次 そもそもNISAとは 新NISAのポイント 【ポイント1】非課税となる投資金額がアップ 新NISAは2階建て 【ポイント2】新NISAの対象期間 2019年以降の購入分もロールオーバー可能に 【ポイント3】ジュニアNISAの取り扱いは終了する 新NISAを使って運用を始めよう そもそもNISAとは 新NISAを解説する前に、まずは簡単に、NISAがどんな制度であるのかについておさらいしておきましょう。 NISAは、少額投資非課税制度の愛称であり、2014年より始まった制度です。 通常、投資信託や株式の運用において得た利益には、約20%の税金がかかります。 しかしNISAを活用すれば、一定額までなら非課税にできます。 そのため、当時投資家たちの間では大きな話題となりました。 新NISAのポイント 新NISAの変更点としておさえておきたいポイントは、次の3つです。 【ポイント1】非課税となる投資金額がアップ これまでのNISAでは、年間120万円までを上限に非課税の対象としていました。 これに対し新NISAでは、年間122万円までと非課税枠が若干アップします。 しかし、これには注意しておかなければならない点もあります。 新NISAは2階建て 新NISAは、2階建ての構造に変わります。 1階部分は「つみたてNISA」、2階部分は「一般NISA」となり、原則として1階部分であるつみたてNISAを利用しなければ、一般NISAを利用できません。 非課税枠122万円の内訳は以下の通りです。 …

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コロナで米国大統領選挙の行方に異変 投資は2番底を待ちチャンスを拾う戦略

このコロナ禍が来るまでは、2020年の最大のイベントは、米国大統領選挙だと思っていました。 コロナ禍が米国でも猛威を振るうまでは、景気停滞局面に入っても、再選を脅かすほどの株価になるとは予想されていませんでした。 そんなブラックスワン(事前予想ができずめったに起こらないが、壊滅的被害をもたらす事象)が訪れたいま、11月に予定されている米国大統領選挙の行方に変化がありました。 最新の世論調査を元に、再選シナリオの行方と結果を左右するポイントを解説します。 目次 混とんとしてきた再選シナリオ コロナ禍までの戦前予想 1. 経済(株式相場)は堅調であった 2. 民主党の候補者選びが1本化できていなかった コロナ禍対応で迷走するトランプ大統領 米国感染者数のTOP15州(As of April 22, 2020) 混とんとしてきた大統領選挙の行方 混とんとしてきた再選シナリオ 2016年11月に共和党候補として大統領選挙に当選したトランプ現大統領は、今回も共和党候補者として指名される見込みです。 一方の民主党候補は、スーパーチューズデーを経てジョー・バイデン元副大統領が指名されることとなりました。 過去50年間で、再選が果たせなかった大統領はたった3人しかいないことからも再選を狙う現職大統領が有利であることは知られています。 しかしコロナ禍を経て、状況は一変しました。 政策の良し悪しは別として、ここではコロナ禍の前と後で変わったトランプ大統領への評価を、ワシントンポスト紙が公表した最新の世論調査を元にご紹介します。 コロナ禍までの戦前予想 3月初旬頃にコロナ禍が米国を襲うまでの予想は、好調な経済を背景にトランプ大統領の再選が70%を越える確率との報道もされたほど確実視されていました。 その理由は大きく次の2つでしたが、そのどちらもコロナ禍の後は揺らいできているのです。 1. 経済(株式相場)は堅調であった 米中貿易摩擦が一応の着地点に至り、経済の拡大によりNYダウが史上最高値を更新しました。 …

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株式サヤ取りで稼ぐ最低限のルール「必ず同時に仕掛け」を説明します

ルールを必ず守ろう 投資で安定した成績をあげるためには、決められたルールを守って取り組むことが重要です。 株式サヤ取りも例外ではありません。 株式サヤ取りの仕組みは非常に簡単であり、ルールも明確です。 ただし、ルールを守らなければこのメリットを損なうこととなり、利益をあげることが難しくなります。 株式サヤ取りで必ず守らなければならない最低限のルールは、サヤ取りのペアとなる2つの銘柄を、必ず同時に「仕掛ける=売買する」ことです。 必ず同時に仕掛ける サヤ取りの仕掛けは、一方の銘柄を買い、もう一方の銘柄を売るという単純なものです。 この仕掛けにあたって絶対に守らなければならないのが、両方の銘柄を同時に仕掛けることです。 応用テクニックとしては、異なるタイミングでの仕掛けもあり得るのですが、基本となるサヤ取りでは必ず同時に仕掛けなければなりません。 サヤ取りをよく理解していない人は、まずどちらか一方を仕掛け、その後もう一方が有利な値動きをしてから仕掛けるという間違いを犯します。 例えば、サヤの縮小を狙う場合に、まず一方を仕掛け、その後少しでもサヤが拡大したタイミングで、もう一方を仕掛けようと考えるのです。 しかし、このようにうまくいくとはかぎりません。 同時に仕掛けず「サヤが不利な値動き」となった場合 サヤが不利な値動きになってしまう可能性もあります。 そうなると、仕掛けるはずだった銘柄を仕掛けるタイミングが掴めなくなり、また既に仕掛けた銘柄の処置にも迷うことになります。 これでは、サヤ取りは成り立ちません。 迷った揚げ句、無駄な損失を被る可能性もあります。 それを防ぐためにも、あくまでも同時に仕掛けなければなりません。 両方の銘柄を同時に仕掛けることによって迷いが生まれず、腰を据えてサヤ取りに取り組めます。 これからサヤ取りを練習していく初心者であれば、まずはこのルールを徹底して癖をつけることが大切です。 寄成を活用して株式サヤ取りで稼ぐ 同時に仕掛けるためには、ザラ場(株式市場の取引時間内)に仕掛けるのではなく、その日の寄成(市場が開いて最初に取引された価格を成行で売買すること)で仕掛けるのがベストです。 これは、サヤ取りの初心者に限ったことではありません。 サヤ取りのプロでも、基本的には寄成で仕掛けています。 サヤの開閉は、毎日の終値によって見ていき、ザラ場の値動きは無視します。 その日の終値をチェックし、サヤの開閉が仕掛けに適当な水準に達しているならば、その場で寄成の注文を出しておきます。 稀に、取引時間外に大きな材料が出ることで始値が大きく変わり、前日終値基準のサヤではなくなることもあります。 それを避けるには、市場が開く直前の板情報をチェックし、異常を察知した場合には注文を取り消すようにします。 もっとも、このようなケースはあまりなく、多くの場合は前日終値からそれほど変わらない価格で始値をつけるため、寄成で仕掛けることにより、概ね前日終値基準のサヤで仕掛けられます。 …

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【注目銘柄】コロナ禍のイノベーションで成長する「遠隔治療関連・EC・電子署名関連」企業

日本も世界各国に続く形で、4月7日に緊急事態宣言を発出しました。 それにより、人の移動の自粛要請に法的根拠が付され、国民もそれに従うことで人の移動が激減しています。 これまで当たり前であった日常が激変しているのです。 新型コロナウィルスはこれまで経験したことのないような甚大な影響を及ぼしていますが、これをイノベーションを起こすチャンスと見ることもできるでしょう。 目次 新型コロナで進むイノベーション コロナ禍の中で成長する企業 コロナ禍においても成長企業はある 新型コロナで進むイノベーション 近年ではイノベーションが起こらないために生産性が上がらず、経済は世界的に低成長になっていると言われています。 しかし、想定していなかった新型コロナウィルス感染症の発生によって、従来にはなかった新しい試みが次々と生まれてきています。 例えば、 エムスリーは、人工知能(AI)を活用して新型肺炎の画像診断を行うことができる技術を開発したと発表 しています。 ≪画像元:エムスリー≫ 医師不足の問題を解決する手助けになるうえに医師の判断ミスを防ぐ効果もあることでしょう。 また、先般ようやく日本でも認められた遠隔診療にも活用されることが想定されます。 加えて、 遠隔診療が普及すると、より繊細な画像が即時に伝送されることが求められるようになり、高速かつ大容量のデータを送ることができる5Gのより一層の普及の後押しになる と言えます。 さらに一歩先を見れば「ロボットと高速通信(5G)を利用した遠隔での手術」といったことも可能になってくると思われます。 現在でも使用されている、米国のインテュイティヴ・サージカルが開発したダヴィンチという手術用ロボットは、米粒に字を書くことができるほどの繊細な動きが可能で、医師よりも細かい治療が可能だと言われています。 遠隔診療・治療がより進めば、このダヴィンチを都市部の専門医が操作することで、地方にいる患者の手術を行うことも夢ではなくなるのです。 コロナ禍の中で成長する企業 上述した遠隔診療・治療関連の企業はもちろんですが、それ以外にもコロナ禍の中で着実に成長している企業があります。 例えば、外出自粛が要請されているなかで、EC(電子商取引)で買い物をする人が急増しています。 また、映画館に映画を見に行くこともできない現在、パソコンやタブレットを使ってオンライ配信で映画を視聴する人も増加しているようです。 その結果、 アマゾンやネットフリックスといった企業の株価は、瞬間的には他の銘柄同様に下落したものの下落幅も小幅に抑えられたうえに、その後の回復も非常に強いものとなっている のです。 …

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【株式・中長期投資】安定した利益を長期的に得られる「個別銘柄選び」4つの方法と押さえるべきポイント

一般的に、個別銘柄への投資のリスクは高いのですが、その分得られる利益も大きいと言えます。 しかし、多数ある個別銘柄の中から投資先を選ぶのはそれほど簡単なことではありません。 そこで、この記事では個別銘柄の選択に関するヒントを提供します。 基本的には中長期投資を想定しています。 目次 1. 流行のテーマで選ぶ 2. 配当性で選ぶ 3. 企業の業績で選ぶ 4. 長期ならグローバル展開企業を選ぶ 個別銘柄への投資は、資金の10~20%を目安に留める 1. 流行のテーマで選ぶ 最近流行のAI(人工知能)やIoT(Internet of things、モノのインターネット)などの伸びている分野の企業の成長率は、非常に高いと言えます。 これを狙って株式投資をすると大きな利益を得られる可能性があります。 ただし、流行が急に終わったり、業界自体が飽和すると成長がストップしてしまうので注意が必要です。 業界によって異なりますが、流行のテーマは10年ももたないかもしれません。 流行がどのくらい持続するのかを見極めるポイントの1つが「技術開発」です。 伸びている業界は、技術開発の発展とともに成長している場合が多いので、その技術の発展性についてチェックしておくべきでしょう。 その技術についてある程度知っておくと同時に業界の最新情報にも触れておくことが重要です。 2. 配当性で選ぶ 企業の配当金を目当てに選ぶのも、有効な選択方法の1つと言えます。 ただし、 将来性があって、かつ業績が良い企業を選ぶ …

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コロナ禍のトレンド銘柄なるか 【米国株】家具通販Wayfair(ウェイ・フェア)を解説

コロナで需要が高まる「Wayfair」 コロナ禍で家にいなければいけない時間が長くなった人も多いのではないでしょうか。 日本では、法的な強制力はありません。 しかし欧米では、外出に厳しい罰則規定を課しているところもあります。 例えばNY州では、出勤禁止違反で事業者に罰金が課される事態になっています。 さらに、原則100%の在宅勤務が義務付けられています。 ずっと在宅ワークだと、 ・ 座り心地のよい椅子を買おうかな ・ あまり外出できないから居心地のよい家にしよう と考える人も増えます。 しかし、家具は生活必需品ではないため、外に買いには行けません。 基本的に家具屋のシャッターも閉まっています。 そこで追い風が吹いているのが、Eコマースで家具通販に特化している「Wayfair」です。 日本ではまだなじみがありませんが、米国を代表するEコマース銘柄「Wayfair」を紹介いたします。 「Wayfair」のビジネスモデル ≪画像元:wayfair≫ 「「Wayfair」(ティッカーシンボルW)」は、オンラインで家具を買えるEコマース企業です。 しかし、EコマースといえばAmazonもあります。 アメリカのAmazonでも、家具は取り扱っています。 Wayfairの強みは、家具を買いたいユーザーに特化したEコマースサイトを運営していることです。 実際に公式ページで客になった気持ちでサイトを訪れると、面白い仕掛けに気づきます。 例えば、Eコマースサイトの中にショールームの写真があり、家具を選ぶ形で購入できます。 これは、Amazonにはありません。 他にも家具の写真をアップロードすると、 ・ アップされた家具と同じような家具を提案してもらえる ・ 拡張現実AR機能を使える …

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「超高齢社会」をチャンスにする小型株3選 特徴と注意点を分析

2025年問題に強い小型株3選 2025年問題とは、第1次ベビーブーム期に生まれた団塊の世代が75歳を迎え、介護や医療費などの社会保障費の急増が見込まれる問題のことです。 しかし、問題が大きくなれば、それを解決するビジネスチャンスも大きくなるということです。 そこで今回は、近未来に訪れるであろう「超高齢社会」をチャンスにする可能性が高い小型株を紹介します。 1. エラン(6099) ≪画像元:エラン社の2019年12月期決算説明資料(pdf)≫ エランは、病院への入院や介護施設での入所生活に必要な日常生活用品などの、定額制レンタルサービスを提供する会社です。 過去に私の家族が長期入院をしたことがあり、衣類やタオルを毎日代え、家で洗濯してまた持って行く作業が本当に大変でした。 もし、急に入院することになり、 ・ 準備ができない ・ 近くに頼れる人もいない という状況でも、エランのサービスを利用すれば手ぶらで入院できます。 エランは、みごとにそんな「困った」を解決し、業績を拡大させています。 業績拡大し続ける可能性が高い理由 エランが今後も業績を拡大し続ける可能性が高い理由は、下記の2点です。 1. 超高齢化で入院および入所人数の増加が見込めること 2. エランのサービスを導入している病院および介護施設が少ないため、今後シェア拡大が見込めること エランがサービス導入を見込むターゲットのうち、 ・ 病院 … 約13% ・ 介護施設 … …

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コロナ薬関連銘柄 初期段階での期待先行型投資「医薬品業界」

新型コロナ禍にあって経済活動が再開された国も出てきましたが、投資の世界ではコロナショック後に期待する注目テーマが絞られてきました。 その1つが、コロナ感染症の薬です。 まだ全貌が見えておらず、特効薬もないこの感染症に対し、日本でも注目企業が現れてきました。 医薬品業界は1つ当てると株価が大化けすることが多く、初期段階での期待先行型投資が必要となります。 研究から臨床、治験、承認と複数の段階を経て実用化されるコロナ薬のうち、2つの分野から日本企業の有望株を探索したいと思います。 目次 コロナ薬における日本の注目企業 既存薬の転用関連 【レムデシビル】米国:ギリヤド・サイエンシズ社(商品名:ベクルリー) (4367)広栄化学工業 【アビガン】日本:富士フイルム(一般名:ファビピラビル) (4901)富士フイルム 【フサン】日本:日医工(一般名:ナファモスタッド) (4521)日医工 ワクチン製造関連 (4974)タカラバイオ (2372)アイロムグループ アフターコロナでホットな業界 コロナ薬における日本の注目企業 新型コロナウィルスは未知の感染症であり、この感染症に 1. 直接効く特効薬となる新薬開発 2. 感染前の予防あるいは重症化軽減となるワクチン開発 の2つが待たれるところです。 ただどちらも開発には年単位の期間が必要であり、それまでの間は 3. 既存薬で治療効果があるものを転用して活用する こととなります。 ここでは既存薬の転用とワクチン開発の分野で、有望株をご紹介しましょう。 …

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